【リノベーションのプロが語る 不動産再生のコツ】
コロナ後を見据えたシェアオフィス共用部の在り方
~コロナ禍での共用部ニーズから今後の企画を考える~

Column

コロナ禍では、これまでよく利用されていた大会議室やイベントスペースのニーズが低下し、個室型のWEB会議用ブースやスカイテラスなどのニーズが高まりました。(表1)

働き方もテレワーク中心型、フル出社型、出社と在宅のハイブリット型など様々な選択肢が生まれました。
今回は、コロナ第5波が収束した今、これからのオフィス設計について考えたいと思います。

▲表1 コロナ禍での共用部ニーズ
▲表1 コロナ禍での共用部ニーズ

WEB会議が常識となった今では、WEB会議用のブースニーズは今後も拡大すると思われます。
スカイテラスなどオープンエアの共用部も、開放感抜群のワークスペースとして人気が高いことから、今後のニーズも引き続き高まるでしょう。

一方で、コロナ禍で利用が減少した大会議室やイベントスペースは、スペースの一時的閉鎖やオフィスに転用したケースが目立ちましたが、コロナ禍が収束に向かうと同時に、急激に需要が回復すると思われます。特に、ハイブリット型もしくはフル出社型の働き方を選択する企業は、対面でのリアルなコミュニケーションを重視するので、社内交流を目的とした大会議室やイベントスペース等の共有部利用が増加すると思われます。
また、コロナ禍で定着した便利なサービス「シェアサイクル」や「宅配ロッカー」などの共用部も必需品となりつつあります。

▲シェアサイクルを設置したPORTAL POINT HARAJUKU
▲シェアサイクルを設置したPORTAL POINT HARAJUKU
▲WEB会議ブースを設置したGROWTH BY IOQ
▲WEB会議ブースを設置したGROWTH BY IOQ

結果的に、コロナ前にニーズがあった共用部も、コロナ禍でニーズが増えた共用部も両方必要となりますが、立地や建物規模を含め、どのようなワークスタイルの会社をターゲットとするのかを踏まえて企画を考え直す必要があります。
フレキシブルな働き方が当たり前となった今、契約方式や内装の変更など専有部の自由度も今後の稼働率アップの鍵となるでしょう。

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